米国金利低下余地小さく 債券投資はまだ間に合う

日経新聞の記事から
兵国長期金利は４%を上回る水準が続きそうだ
ＦＲＢ（米連邦準備理事会）は早期の利下げの
可能性は低いと考えている
当面は４％を下回る金利低下は想定しにくい

円安なのでちょつと難点ですが４%台なら高利回りです。
債券投資はまだまだ投資妙味があります。

株は上がってはいますが
いつどこかで暴落するかもしれません

金利が下がれば債権は上昇します。


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米国Ｓ＆Ｐ５００、初の５０００突破 一極集中で割高感

日経新聞の記事から
米国の株価指数Ｓ＆Ｐ５００が史上初めて5000を突破した
巨大ハイテク７銘柄の一握りの企業が相場をけん引する

投資マネーが一握りの銘柄に手中した
一極手中は割高感につながっている


今から巨大ハイテク企業に投資しても高値掴みに
なるかもしれません。

次の成長銘柄を探す必要があります。

それが何なのかがわからないのですが


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日本株 「エヌビディア級騰勢」予想も

日経新聞の記事から日経平均株はは一時３４年ぶりに
３万７千円を上回った
新たに日本市場に参入した海外勢を中心に買いが買いを
呼ぶ展開が続く

市場ではエヌビディア株になぞらえる声もある

エヌビディア級なら日経平均株価は、３倍にはなります。

そうなれば嬉しいですが　なかなかそこまでは上がらないでしょう

ただ大型株は、上がるでしょう

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ソフトバンクＧ 黒字転換 株価上昇か？

日経新聞の記事から
ソフトバンクグループが人工知能（ＡＩ）を軸にした
企業グループへの転換ほ急いでいる
子会社の半導体大手アームが直近決算で株式市場で
高い成長率を示した。

焦点は虎の子　アームを軸にした成長シナリオだ
どのように成長の果実を得ようとしているのか　
その具体的な戦略が見せなければ、株主は、再び
株主還元を迫る


本日ソフトバンクグループは
641円高　終値　7,991円 と上がっていましたが

ソフトバンクグループは決算前までは上昇して
決算が発表された後は下がる場合が多かったのですが
今日は上がっていました。

ソフトバンクグループは株と言うよりは
テックファンドみたいなものです

ソフトバンクグループは極大級のホームランか
三振するか　どちらかです。

このまま順調に上がっていけばいいのですが
どうなるでしょうか？

株主なので注目しています


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米国ディズニー５割増益 株価上昇するか？

日経新聞の記事から
２０２３年１０～１２月期は売上高は横ばいだったが
純利益は５割増の１９億１１００万ドルとなった
コスト削減が寄与した。

人気ゲーム「フォートナイト」を開発する米エピックゲームズに
１５億ドルを出資し、新しいゲームコンテンツの開発で
協業すると発表した

ウォールト・ディズニーの株主ですが
円ベースでは円安のこともあって含み益ですが
ドルベースでは含み損を抱えています。

３０億ドルの自社株買いや５割の増配

動画配信ディズニープラスが足を引っ張っています。
２０２４年９月までに黒字化を目指す


ゲームの世界に参入しディズニーの人気ブランドと
フォートナイトで新しいエンターティメントを目指す

これらが上手くいけば株価上昇ですが
どうなるでしょうか？

株主なので注目しています。


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増配銘柄が逆行高

日経新聞の記事から
６日の東証で直近で増配を発表した銘柄に資金が流入した。
ニッスイやレンゴー等が還元拡大で買い

日本株全体の上値が重いなか、上昇が目立ったのは
増配を発表した銘柄だ

連続増配銘柄は配当も期待でき株価も上昇します。

ＮＩＳＡで連続増配　超配当銘柄に投資すれば
無税で毎月配当金が入ってきます。


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半オートモードで月に23.5万円が入ってくる「超配当」株投資　日経平均リターンを3.86％上回った“割安買い”の極意

• 作者: 長期株式投資
• 出版社/メーカー: KADOKAWA
• 発売日: 2023/05/31
• メディア: Kindle版

米国企業時価総額 世界５割迫る

日経新聞の記事から
米国企業の合計時価総額が世界の５割に迫っている
米国株の集中度は２０年ぶりの高さ
マネーが中国から米国に流れた
インドや日本も中国の代替先に浮上しマネーが流入している

中国のテック企業が時価総額上位トップ１０から消えました。


中国のテック企業を代表する3企業、
百度（バイドゥ）、阿里巴巴（アリババ）、騰訊（テンセント）。
3社の頭文字を取ってBATと称され一時は米国のＧＡＦＡを
抜くのではないかとい言われていましたが

中国のテック企業は中国共産党のさじ加減一つで
暴落します。
投資家はそこが怖いから中国企業の投資を躊躇します。

今　投資するなら米国　日本　インドということになります

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地方の空き家問題を解決するデジタルノマド

世界各国で地域で長期滞在可能な
デジタルノマドビザが発給されている
これは一定の収入があること
滞在国以外の国でリモートワークを通じて
報酬を得ることを条件に発給

つまり自国の雇用を圧迫されることなく
受け入れ国にお金が落ちるメリットがある

彼らがその土地を気に入り、継続的に訪問したり、
拠点を構えたりすれば、人口減に悩む地方の再生につながる


日経ＭＪから
日本の空き家問題に光が見えてきた。
英語で空き家情報を発信するＳＮＳのフォロワー数は３３万人
マイホームやセカンドハウスを求める外国人にとって
日本の空き家は割安で手に入る「ジャパニーズドリーム」に映る。

国際的にリモートで働く「デジタルノマド」が増えていることもあり
政府も新たな在留資格を創設して需要を取り込む

外国人から日本が注目される大きな理由は低コストで
質の高い暮らしが手に入ること。
治安の良さや町のきれいさなど

地方の空き家が売れるか貸すか　どちらかが出来れば
地方の空き家が富を生み出すことになります。


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百貨店株上昇か?

日経新聞の記事から
三越伊勢丹は純利益２４％増の４００億円になる見通し
都心の店舗を中心に高額品の販売が好調なほか
インバウンド売上高が想定を上回って推移する

好業績を反映し、株主還元を拡充する
配当金増配　自社株買いも実施

またＨ２Ｏリティリングも今期最高益

２社とも株主なので注目しています。

百貨店はかっては斜陽産業でしたが
インバウンドとあとは富裕向けの外商が伸び
百貨店は再点火しました。

高給品は、やっぱり百貨店ですから


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米国巨大ＩＴ 株価上昇

日経新聞の記事から
アップル　マイクロソフト　グーグル　アマゾン　メタ
かってのＧＡＦＡＭの業績が拡大しています。

Ｓ＆Ｐ５００の指数　通信サービス　情報技術　ヘルスケア
の伸びよりも米国巨大ＩＴ５社の売上高の伸びは突出しています。

これだと米国巨大ＩＴ企業５社の株のみ買う方が投資効率はいい

個別株では米国巨大ＩＴ企業５社を買っておくといいでしょう


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東証ＲＥＩＴ指数が続落 金利上昇懸念で売り圧力

日経新聞の記事から
不動産投資信託（ＲＥＩＴ）の総合的な値動きを示す
東証ＲＥＩＴ指数が続落した。、
長期金利の上昇するとの思惑と米国の不動産市況の
不透明感を警戒した海外投資家の手じまい売りも加わった

本日は上がっていました。


ダイワ J-REITオープンは毎月分配型です。
これを買えば毎月分配金が入ります。

ただ残念ながらこれはＮＩＳＡでは買えません

どうやら金融庁は毎月分配金の出る金融商品は
買えないようにしているみたいです。


ＲＥＩＴで毎月分配金を貰おうとするならば
年4回貰える分配の支払い月が重ならない
ＲＥＩＴを３本購入することです
こうすれば　ＮＩＳＡで購入すれば
売却しない限り分配金が無税でずっとまるまる入っています。

ＲＥＩＴは日銀が金利を上げたとき　ドカーンと下がります。
下がれば分配利回りは上がります。
その時を狙ってNISAで購入するといいのです。


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２月は押し目買いのチャンスだ！！

本日２月の最初の日は
日経平均株は２７５．２５円安　終値３６、０１１.４６円
下落しました。

俗にいうニツバチの片割れ
小の月に祝日が２日もあって取引日数が少なく
調整含みの月になりやすい

過去１０年間は５勝５敗
総じて指数は小動きになりやすいが、
日銀マイナス金利導入の２０１６年やコロナ禍の
２０２０年など急落したケースも

２月は総じて株価は下落しやすい月でもあります。
そのため安く買うには良い月です。
１月高くて　投資できなかった銘柄も押し目買いができます。


２月は押し目買いのチャンスです。


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日本株、1月好調は年間上昇を示唆

本日１月最終日　
日経平均株は２２０．８５円高　終値３６、２８６.７１円
上昇で終わりました。

経験則では、１月のパフォーマンスは年間の成績に
反映される傾向があり
１月が好調ならば２０２４年の日経平均株価は上昇の確率が
高くなります。

戦争　テロ　災害　大統領選と予想もしていないことが
起こればその限りではありませんが

どちらにしろ１月が好調で終わって良かったです。

このまま何事もなく順調に行けば日経平均株は

1989年12月29日　史上最高値38,915円を抜くかもしれません

新ＮＩＳＡ始めるにはいい年かもしれません


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海外テック「勝ち組」は一段高

日経新聞の記事から
海外テック企業の２０２３年１０～１２月期の決算が
本格化している。

市場の大きな関心事が本格普及に向かう人工知能（ＡＩ）の
業績寄与だ。
ＡＩはＩＴ（情報技術）サービスや半導体産業のあり方を
大きく変える

投資家はＡＩで成長できる「勝ち組」を決算で探っており
決算後の株価も揺れやすくなっている

ＡＩはインターネットを凌駕しますから　日本　米国ともに
結局のところＡＩを制する企業の株価が上昇します。

このＡＩの勝ち組を見定めた投資家が財を成すことになるでしょう


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日本株 「割安のワナ」脱却の兆し

日経新聞の記事から
日本のバリュー(割安)株が切りあがっている
割安だと思って買ってもいつまでも株価が
あがらなかった。割安のワナ
日本株の投資家が長年陥ったこの状態から
抜け出すことができるか

東証プライム市場の４割の企業がなおＰＢＲが
１倍を下回る。
日本株はその間違った状態がずっと続いている
このままの状態が続くか？
バリュー株投資の好機か？

東証はＰＢＲ１倍割れの企業に対して改善要求を
出している。
ＰＢＲ１倍割れが解消すればＰＢＲ１倍割れの割安株が
上昇することになります。

それに賭けるのならＰＢＲ１倍割れ解消推進ETFです。


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ＮＩＳＡの投資先は高配当株に

日経新聞の記事から
ＮＩＳＡを使った個別投資が拡大している。
買付可能額は年間２４０万　非課税で運用できる
期間も恒久化され個人投資家は長期の資産形成が
しやすくなった

１　ＪＴ（日本たばこ産業）
２　三菱ＵＦＪ
３　ＮＴＴ
４　三菱商事
５　トヨタ
６　武田
７　三井住友ＦＧ
８　日本製鉄
９　アステラス
１０ＳＢＩ

ほとんどの企業が有名処です、

配当利回りはどの企業も２％以上

個人投資家が考えていることは皆同じですね

これらの銘柄等を買っても問題はない
人気銘柄には資金が集まり株価は上昇します。

ＪＴは配当利回りは４．９９％の高利回り

三菱ＵＦＪは、配当利回りは３．０５％で
日銀が金利を上げれば確実に株価は上昇します。
金利上昇の恩恵を最も受ける銘柄です。

ＮＴＴは連続増配銘柄　通信業なのでディフェンシブ銘柄です。
そしてＮＴＴには必殺必中の秘密兵器　ＩＯＷＮがあります。
データセンターは電力消費量が生成ＡＩの利用拡大で増えていきます。
ＩＯＷＮが実用化されれば消費電力は劇的に減り解決します。
そうなるとＮＴＴの株価は爆上げです。
配当だけでなくワクワク感があります。


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東京メトロ ２０２４年上場へ

日経新聞の記事から
政府と東京都は東京地下鉄(東京メトロ)の株式の売却を
２０２４年中にも始める。
早ければ夏にも株式の上場を目指す

東京メトロは個人の知名度が高く、フリーパスなどの
株主優待などがあれば人気を集めやすい

上場すれば大型案件になる

人口が増えているのは東京だけですから
安定性　将来性ともあります。

インバウントも狙えますから


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ソニーＧ 「創造」に投資集中

日経新聞の記事から
ソニーＧは映像の仮想ロケ　新拠点を開放
撮影日数やコストを減らし、他社にも貸す
知的財産（ＩＰ）の最大化を成長の柱に据える

撮影後の編集・加工「ポストプロダクション（ポスプロ）は

アドビが強く流通はネットフリックスやアマゾン　ディズニーが競う

ポスプロや流通はレッドオーションなので見切りをつける

ソニーＧは制作過程にフォーカスしクリエーターの発想を
瞬時に映像化することに力を注ぐ
半導体やセンサー　カメラ　オーディオ　スクリーンの
蓄積技術をフル活用できる


ソニーＧは賢い！

競争の激しいポスプロや流通では戦わず
自社の得意な領域で戦う

ソニーＧの株主なので注目しています。


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ＡＩ相場は第２幕へ

日経新聞の記事から
マイクロソフトはＷｉｎｄｏｗｓやオフィスにも
ＡＩを盛り込み全方位にＡＩを押し出している。

マイクロソフトは時価総額３兆ドル突破
ＡＩ戦略の加速期待

アップルとマイクロソフトの２社の「３兆ドルクラブ」は
ＡＩブームに沸く米巨大テック大手がさらに肥大化し
米株式相場全体を主導している。

高成長が期待されるＡＩ（人工知能）関連銘柄のマネー殺到は
第２幕の様相

特筆すべきは金利高の中でみられる
ハイテク株の金利高の逆風を相殺するほどに
ＡＩ関連需要の期待は強い


ＡIはインターネットを凌駕するほどのインパクトを与える

そうなると米国株の上昇はまだまだ続くことになります。


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先進国株、２年ぶりに最高値

日経新聞の記事から
先進国株が２年ぶりに最高値を更新した。
けん引するのは日本と米国の株だ
堅調な米景気を背景にダウは３万８０００ドル台に上昇

日本株の伸びは米国株を凌駕しています

上海総合指数の落ち込みは激しいです。
ブラジルボベス指数　インドＳＥＮＳＥＸもここに来てマイナスです。

先進国株は上向きの上昇ですが新興国は横ばいです。


日本株はこれから２～３年先は米国株を凌駕すると言われていますが
どうなるでしょうか？


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「金利のある世界」有望株を探せ

日経新聞の記事から
日銀が２０２４年度中にもマイナス金利を解除する
見込まれるなか、株式投資家が「金利のある世界」の
先取りを模索し始めた。

金利高では建設や不動産　小売りなど負債比率の高い
銘柄は売り、銀行株は買いということがまれまでのセオリー

足元は為替相場や設備投資などへの影響も複合させた
「新常態」を想定し、有望株を見定める動きが出ている


建設業は金利上昇が始まると企業が設備投資を前倒しし
建設市場に追い風になると読む


不動産は金利上昇局面になつても、上昇が穏やかなため
債務負担はそこまで重くはない。むしろ賃上げなどを伴う
インフレによるオフィス賃料増の恩恵が大きそう

建設も不動産も金利上昇は逆風なのですが見方を変えれば
追い風になる

将来の資本コストの変動を見越して動ける企業か
どうかで優劣がつきますが、素人にはその見分けが難しい

オーソドックスに行くならばやはりここは、銀行株です。

銀行株は難しいことを考えなくても
金利が上れば間違いなく恩恵を受けます。

「金利のある世界」で確実に上がるのは銀行株です。


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「働きがいはオフィス次第」６７%

日経ＭＪの記事から
本社オフィスの存在意義や役割を、従業員の
エンゲージメント（働きがい）向上や
コミュニケーションに見出す大企業が増えている
森ビルが手がけた東京２３区のオフィス需要調査に
よると大企業の６割が重視していた。
リアル空間の意義が再確認されている

物理的に机を並べているだけのオフィスなら
別にテレワークでもいいわけです。

部門を超えた偶発的な出会いやコミュニケーション
活発な議論やアイデアの創出

ができるような仕掛けを持ったオフィスです。

優秀な人材を獲得するには立地も重要
働く人たちにとっては憧れの街です。


立地が良くてオフィスが良ければオフィスの入居率は
高まります。

そんなオフィスを沢山保有しているＲＥＩＴか
不動産会社を買うことです。


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米国Ｓ＆Ｐ５００ ２年ぶりに最高値 上昇相場が始まるか？

日経新聞の記事から
Ｓ＆Ｐ５００は２年ぶりに市場最高値を更新した
テック株の上昇に加え、穏やかな景気拡大が続く
ゴルディロック（適温）経済の期待が支えとなっている

米国株と連動しやすい日本株にも追い風だ

ニューヨークダウは既に史上最高値を超えています。

残るはナスダック指数がまだ史上最高値を超えては
いませんが迫っています。


１月の米国株がこのまま絶好調ならば２０２４年は
上がるでしょう

１月がどうなるかで１年間の相場はほぼ決まります。


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「次は中小型株」投資家が先手 １０倍株続出か

日経新聞の記事から
中小型株に対する見直し買いの機運が高まっている。
２０２４年度の増加率は大型株を上回る見通しで
先回りして中小型株の買い増しに動く投資家も
現れ始めた
割安株に注目した中小型株買いは、相場の新たな
押し上げ役になる
２０２４年は、中小型株が数年続いた停滞から抜け出す年に
なるのではないか。
大型株に比べて上昇余地が大きい


小型株効果とは、小型株の運用成績が長期間では大型株を
上回る現象を指します。
この事実は、確度の高いデータを明示した複数の論文では
既に証明されています。

株式投資の世界で「確実に有効な投資法」というのは
少ないですが、その稀有で貴重な投資法の一つが
この小型株効果なのです。


テンバガー(１０倍株)になるのは
時価総額１００億円以下の中小型株です。

大型株は１０倍にはなりません

２０２４年は、１０倍株の続出の年になるかもしれません


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家計「金利のある世界」に備え

日経新聞の記事から
家計が「金利のある世界」に備えている。
満期1年以上の定期預金の残高が減る一方
１年未満は約８年ぶりの高水準にある

預金者は長期期間資金を固定するリスクを
意識している。
現時点で長期間の定期預金を選んでお金を
固定させるよりも、より有利な条件の
商品が出て来るのに備えて短めの定期預金に
資金を移す人が増えている

日銀がいつ金利を上げて来るかはわかりませんが
たとえ金利を上げたとしても大したことはないと思います。

物価上昇２％よりも金利が上れば別ですか　
おそらくそこまでは上がらないでしょう

インフレに勝てないのならば銀行に預金するメリットは
ありません。

金利が上って一番恩恵を受けるのはズバリ　銀行株です！

金利が上れば銀行株も上昇しますし配当金も増えます。

ＮＩＳＡで購入すれば配当金も値上がり益も無税です。

「金利のある世界」に備えるのなら銀行株です。


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訪日消費 最高の５兆円 インバウンド銘柄上昇か

日経新聞の記事から
訪日客の消費が新型コロナ前を超えた
２０２３年訪日客の旅行需要は５兆２９２３億円で過去最高
訪日客数はコロナ禍前の２０１９年の８割に回復した。

消費の目的別では宿泊費が最も多く、買物よりも体験を
重視する傾向が強まっている　更に円安が追い風にもなっている


訪日数よりは訪日金額の方が重要だと思います。
観光地は人手不足なので
薄利多売より厚利少売のほうがいいです。

インバウンドは客単価を上げることを考えたほうがいいです。

インバウンド銘柄　特にホテルを運営している不動産　鉄道
ホテル系ＲＥＩＴは上がりそうです。


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ＲＥＩＴ、金利不安は杞憂

日経新聞の記事から
世界の株式や不動産投資信託（ＲＥＩＴ）にマネーが
戻る中、日本のＲＥＩＴの低調さが目立つ

金利の先高感に伴う借り入れコストの増加懸念が重荷
だからだ。
だが゛、インフレを背景にした賃上げ気運の高まりは
住宅系ＲＥＩＴに賃料収益拡大という果実をもたらす
可能性がある


東京都心部で単身者向けもミドル～ハイクラスマンションを
保有する住宅系ＲＥＩＴは多い
想定する入居者は２０～３０歳代の会社員だ。
賃上げの恩恵が広がりやすい

東京に高級な住宅物件を保有しているＲＥＩＴがいいです。

デフレでは賃料を上げることはなかなか難しいですが
インフレでは賃料を上げるのは住宅系であれ　それ以外でも容易です。
賃料が上がれば分配金は増え株価は上昇します。

金利の上昇はＲＥＩＴには逆風ですがインフレの進行は、追い風です


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ＰＢＲ（株価純資産倍率）４割が改革案 株価上昇か

日経新聞の記事から
東証はプライム企業の４割がＰＢＲ（株価純資産倍率）の
改善に向けた経営改革策を開示したと発表した。

資本効率の目標を引き上げたり、株主還元を拡充したり
する企業が多い。企業の改革が加速すれば、株価の
持続的な上昇につながる可能性がある

ＰＢＲ（株価純資産倍率）１倍割れは企業の解散価値を
下回っていることを示す。

ＰＢＲ（株価純資産倍率）０．５倍と言うのは例えて言えば
千円札が５００円で売られているような感じです。

日本の企業にはＰＢＲ（株価純資産倍率）１倍割れの
割安企業が沢山あります。

これらＰＢＲ（株価純資産倍率）１倍割れの企業が
改革をして１倍超えを目指せばそれは株価上昇につながります。

ＰＢＲ1倍割れの銘柄で改革を進める企業の株を買ってもいいです。


その銘柄が、わからないのならＰＢＲ１倍割れ解消推進ＥＴＦを買えばいいのです。
このＥＴＦを新ＮＩＳＡで買えば値上がり益は無税です。

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世界株 上昇の踊り場

日経新聞の記事から
２０２４年の世界市場は上昇の踊り場となった
日本株急騰の裏で主要株指数の7割は
２０２３年末比で下落した。

本日　日経平均株は３２４．６８円高　終値３５,９０１．７９円と
急騰しました。

しかし日本株だけが突出して上がり続けることもないと思います。

どこかで日本株も下落するかもしれません

週明けから米欧やアジアで主要企業の決算発表が
本格化する

今週から本格化するグローバル企業の決算が株高の
持続力を左右する

ＡＩや半導体銘柄の業績が悪ければ株価低迷ですが
良ければ株価上昇です。

10年に一度の"大テック相場"の始まりです。


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半導体装置向け新工場 広島 半導体株上昇か

日経新聞の記事から
ディスコが半導体製造装置に使う部品の新工場を
広島県呉市で建設する。

生産するのは半導体材料の切断や研磨に使う斫石て
生産能力を１４倍に

半導体の工場が日本中に展開されています。

北海道　熊本　広島


背景にあるのは中長期的な半導体の需要増

世界の半導体市場は人工知能や５Ｇ　自動運転などの
普及・拡大で２０３０年に２０２３年比で約２倍の
約１４０兆円規模に拡大する見通しだ


半導体株が上がりそうです


一発逆転　ホームランを狙うのならば半導体株です。


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