アマゾン １１万円 小型ロボ 株価上昇か

日経新聞の記事から
アマゾンは留守中の家の中を動き回って
監視する小型ロボット「アストロ」を２０２１年内に
米国で発売すると発表した
これまで一過性の流行にとどまっていた
家庭用ロボットが本格普及機に入るとの
期待が高まっている
介護などにニーズ　普及に期待

いずれは日本でも販売されるでしょう

最近思うのですが　革新的な商品は
アップルよりもアマゾンから発売されるみたいな
気がします。
昔は　アップルは　ｉＰｏｄ　ｉＰｈｏｎｅ　ｉＰａｄと
他社に先駆けて革新的な商品を発売していました。

最近はどうも他社の物真似が多いような気がします。
スマートスピーカーを最初に発売したのはアマゾン
それを追ってグーグルが　そしてアップル最後に参入しました
スマートスピーカーは本来はアップルが先に発売しないと
いけないのですが　それがアマゾン

この革新性がある限りアマゾンの株価は
まだまだ上昇しそうです。

株主なので注目しています。

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米国情報技術セクター ETF VGTをNISAで購入しました。

バンガード 米国高配当株式ETF　VYM の
配当金で
バンガード 米国情報技術セクター ETF VGTを
NISAで購入しました。
まずは手始めに
配当金なので１株しか購入できませんでしたが
まだＮＩＳＡの購入枠は残っているので
１２０万円分ギリギリまで購入したいと
考えています。

上手い具合に　金利の上昇で
ＩＴ関連銘柄は下落しています。
買うのならば　いい時期です。
米国株はハローウィーンに向かって上昇する
傾向があります。
NISAなので　損益通算は出来ません
いくら儲かっても税金は発生しませんが　損をしても
損益通算は出来ないので確実に儲けないと
いけません。
そうなると米国株と言うことになります。
５年の長期投資なら確実に値上がりすると
確信しています。
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海外勢 日本株の期待再び 株価上昇か?

日経新聞の記事から
首相交代の動きをきっかけに再び日本株に
期待を寄せる国内外の投資家

「日本の根本的な変化の恩恵を受ける企業だ」

ＩＴ株などで外国人保有比率が上昇した銘柄は

ダントツの１位はソニーG 59.8%
シャフコG
リクルート
野村総研
CMO-PG

競合の上場でソニーの事業価値が
見えやすくなり評価が高まる

ソニーGの株主なので注目しています。

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旅行や外食 産業天気図改善 株価上昇か

日経新聞の記事から
２０２１年１０月～１２月期の産業天気図予測は
旅行　ホテルや外食など５業種が改善する
コロナワクチン接種者を対象にした
行動制限の緩和に期待が集まる

私の保有している
阪急阪神ホールディングスも遂に本日プラスになりました。
三越伊勢丹も９６００円の含み損を抱えていますが
あともう少し上がればプラスになりそうです。

旅行　ホテル　外食は今までコロナ禍で
苦しんできましたが　コロナが収束に向かえば
下げが大きい分　上げも大きくなります。

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ソフトバンクGの投資先 法人サービスにシフト 株価上昇か

日経新聞の記事から
ソフトバンクＧ傘下のビジョンファンドが
法人向けサービス企業への投資を
増やしている。
これまで多かった物流関連企業などへの
投資は減り　戦略の変化がうかがえる
２号ファンドの投資先にはヘルステックと呼ぶ
医薬・医療関連も１９社と多い
投資先を分散すると経済環境の変化による
損失リスクも低減できる。

ソフトバンクGの年初来高値は１０６９５円でした
１６００株保有しているので１７１１２０００円でしたが
そこを頂点に下落して　現在は６６２７円
金額は10,603,200円　なんとか１千万円台を
キープしていますが　年初来高値からは
６,５０８,８００円も減少しています。

これって　最近発売されたメルセデスベンツ 新型Cクラス
１台分が吹っ飛んだ計算になります。

私がこれほどマイナスになったと言うことは
ｵｰﾅー経営者の孫さんの　マイナス分はこんなものでは
ないでしょう　ベンツ１台分では済まないでしょう
それこそ　何千億円というマイナスになっているはずです。
孫さんはオーナー経営者なので必死で株価の上昇を
狙ってくるのではないでしょうか
なんとかもう一度　株価が１０６９５円に戻ってくれれば
いいのですが　
今度ここまで戻ったら７００万円分は売却したいと
考えています。

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旅行株が年初来高値

日経新聞の記事から
株式市場で旅行関連株の年初来高値更新が
相次いだ
国内需要の大きいリゾートトラストなどの
上昇が目立つ
その一方で海外旅行関連株は低迷している。
まだ海外の渡航は緩和できない
国内旅行よりも回復が遅れる

私の保有している株で旅行関連株は
阪急阪神ホールディングスと東急不動産

阪急阪神ホールディングスは
旅行部門は、阪急交通社
阪急阪神ホールディングスはまだ含み損を抱えている
東急不動産は旅行部門は持っていませんが
国内のリゾートホテルを多数保有
これらの国内リゾートホテルの稼働率が
上昇すれば株価上昇に繋がる

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企業の脱・現金 フィンテック企業の株価上昇か

日経新聞の記事から
マネーフォワードは月内にも社内共通の
疑似口座から経費を建て替えられるサービスを始める
法人向け決済サービスは「ウォレット(電子財布)」と
呼ぶ疑似的な社内口座をオンラインで管理する
マネーフォワードは企業から手数料を得るほか
経費や会計など関連ソフトの契約獲得を図る

法人向け５３%増収
プライム市場基準に適合

マネーフォワードの株主なので注目しています。

マネーフォワードは無配で株主優待も
ありませんが値上がりを期待して投資しました。

４８０円高　終値　８８００円
上昇トレンドは継続中

テンバガー(10倍株)になるのではないかと
期待しています。

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ソニー インド放送大手と統合 現地最大手に 株価上昇か

日経新聞の記事から
ソニーグループは、インドで映像制作・配信事業を
手がける子会社が現地の放送大手と経営統合する
統合会社は放送事業でインド最大手
ソニーが株式の過半を握る
人口１３送らんま巨大市場でオンライン配信の
拡大を先導しウォルド・ディズニーに対抗する
インドは特に成長余地が大きいとみて
ドラマやスポーツの有料放送や配信サービスで
先行しメディア業界の主導権を握る

統合会社は２７．８%
ウォルド・ディズニー系は２４．６%
インドでは最大手になる

インドの人口は将来的には中国を上回る
そこで首位を取れば　ソニーにとっては大きいです。
ソニーの映画　音楽　ゲームの売上が大幅に
増えるかもしれません
敷いては株価上昇につながる

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今期配当 最高の12.3兆円

日経新聞の記事から
上場企業が株主への利益還元を拡大する
２０２２年３月期の配当総額は１２．３兆円
と前期から１割増え３年ぶりに過去最高を
更新する見通しだ
配当総額の拡大は家計を一定程度潤す
効果も期待できそうだ

と行きたいところですが
自民党各総裁候補は金融所得の増税を
掲げています。
税率２０%から30％に増税された場合は
配当金の拡大も相殺されそうです。

こうなったら日本株の場合は
総合課税を選択して配当控除を受ける
ことです。

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暴落で逆に上がる投信

日経新聞の記事から
恒大不安が波及　ＮＹ株６１４ドル安

日経平均株価　６６０．３４円安　終値２９,８３９．７１円
と大暴落しました

そこでこうした暴落に備える投信が
楽天ポラティリティ・ファンド(資産成長型)

ＶＩＸ指数(恐怖指数)と呼ばれる
株式相場が荒れると急上昇しやすい指数かある
楽天ポラティリティ・ファンド(資産成長型)は　
この指数が投資対象

グラフを見てもわかるように
コロナショツクでは　いきなり１．５倍に上昇
平時はダラダラと下がりがちだか
ごく少額で積み立てしておき
何らかのショックで急上昇したら即座に売れば
リスクを下げる効果があります。

この楽天ポラティリティ・ファンド(資産成長型)は
言ってみれば　暴落に備えた保険のような金融商品です。
通常時は増えませんが何らかのショック時には
真価を発揮します。
何らかのショックは１０年に１回は起こっているので
ショック時には上がるのでその時に売却すれば損はしないでしょう

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行動制限の緩和 旅行や外食の株上昇か?

日経新聞の記事から
政府が吹きにも行動制限を緩和する
見通しを受け新型コロナウィルス禍の
外出自粛要請で打撃を受けてきた
旅行・外食各社が準備に動き出した

阪急交通社は接種完了者向けの
ツアー専用サイトを開設した、

プリンスホテルは接種者向けに
宿泊割引サービスを実施

ＡＮＡやＪＲ東日本は接種証明書を活用した
特典検討

居酒屋は酒類販売の解禁次第
営業を再開

コロナ感染者数もここ数日は減少傾向が
見られます。

コロナ禍で打撃を受けていた
旅行　ホテル　航空　鉄道　居酒屋等
関連の株価が上昇するかもしれません

海一望の宿　西浦グランドホテル吉慶

• 場所: 愛知県蒲郡市西浦町塩柄3
• 特色: 四季を通じて温暖な地で夏には当館の目の前が海水浴場・・・最上階展望露天風呂と三河磯会席が好評!!

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東証REIT指数ETFから分配金が入る

１０２０口数　１口当たり１６円１０銭
分配金は１６，４２２円入ってきました

年４回分配金は、貰えますが　そろそろ国内ＲＥＩＴは天井かと思い
先日５２０口売却　残ってるのは５００口ですが

1343 東証REIT指数ETF　3.09%

９月１７日の利回り　3.09%
利回りのことを考えた場合　これ以上　上昇するのは難しい

ＲＥＩＴの場合は　どんなに下がって利回り１０%はありません
またどんなに上がっても　利回り１%台もありません
5%を超えると買いが入り３%切ると売却してきます。

東証REIT指数ETFは利回り３％台なら投資家は
ギリギリ買うかもしれませんが　切ったら買わないから下落します。

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自民党総裁選開催 ５Gや小売りが相場をけん引

日経新聞の記事から
自民党総裁選が９月１７日告示された
告示前後でスタートダッシュに成功した
２００３年と２０２０年は半年後まで上昇基調が続いた
今回は5G関連や小売りなどが
総裁選相場をけん引する。

このままの勢いが続けば３万８９１５円の史上最高値を
抜くかもしれません
他の国は史上最高値を更新していますが
上昇傾向にあるとは言え　まだ日経平均株価は
史上最高値には日本はまだ到達していません

気がかりなのは自民党総裁選の各候補が
金融所得を強化すると言っていることです。

株式投資はリターンは大きいですか
その分リスクも大きいです
ハイリスク　ハイリターンです。

リスクを取って株式投資をしているのに　税金を
上げれは　株式投資はハイリスク　ハイリターンではなく
ハイリスク　ロウリターンになってしまいます。

そうなると株式投資は報われなくなり
株式市場から資金が逃げていき折角上がっていた
日経平均株価も暴落するでしょう

株式市場に資金が回らないと日本経済は活力を
失います。

タンス預金は市中にお金が回らず
日本経済済には何の役にも立たないのに
税金がかからず　
リスクを取って投資をして日本経済を活性化する投資家は
税金を取られてハイリスク　ロウリターンならば
リスクを取る人はいなくなるでしょう

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米国株 民主党政権の方が株価は上がっている

日経新聞記事から
米連邦取引委員会は巨大IT企業がライバルに
育ちそうな企業を小さいうちから買収し競争を
妨げてるのではないかとみている。
カーン委員長は巨大ＩＴ企業に厳しい姿勢で
知られています。

またバイデン大統領は富裕層の増税と
法人税率の引き上げを目指しています。

増税は企業業績には打撃です。
こうみると民主党政権は株価には
逆風だと思いますが　
しかし実のところは民主党政権では
増税を経済政策で打ち消し　
そのため共和党政権よりも実は
民主党政権のほうが株価は上がっています。
競争促進も長期的には株価上昇に繋がるかもしれません

クリントンとオバマ時代には株価は３倍にも
なつています。

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値上げできる企業の株を買おう

日経新聞の記事から
世界の株式市場で企業の「値上げ力」に
注目した選別が進んでいる。
コスト上昇を製品やサービスに転嫁し
高い利益率を保てる企業の評価が高い

マイクロソフトがオフィス３６５の法人価格を
引き上げると株価は３%上昇した
日本の企業ですと山崎製パン　日本製鉄等が値上げしています、
値上げに積極的な企業の株価は上昇する傾向がある

原料費や人件費の上昇を製品やサービスの価格に
転嫁できるのは商品力があるからです。
商品力があれば　値上げしても企業や個人は買います。

逆にコストが上がっても転嫁できない企業は
利益が圧迫され経営は苦しくなります。
当然のことながら　株価は下落します。

値上がりができる商品力のある企業の株を
買うことです。

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ＨＰＣシステムズから株主総会の案内が届く

ＨＰＣシステムズから第１６回定時株主総会招集の
ご通知が届きました

２０２１年９月２９日　午前１０時
町田ステーションタワーＳ　４階

大半の企業は６月に株主総会を
しますがＨＰＣシステムズは６月に
株主総会の案内が来なかったので
どうなっているのかと思っていましたが
９月が株主総会だったのですね
今年　初めて株主になったからわからなかったです。

ＨＰＣシステムズは機械学習や深層学習などのＡＩや
クラウド技術や自動化　医療装置で強みを発揮
科学技術用の高性能コンピューターを
軸にハードウェア　ソフトウェアを展開する
独自技術で成長余地の大きいオンリーワンの企業です。

配当金も株主優待もありません
成長性と値上がりを期待して購入しました。

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日経平均株価 ３１年ぶりの高値

本日　日経平均株価は　２２２．７３円高
終値　３０６７０．１０円
２月に付けた年初来高値　３万４６７円を上回った
１９９０年８月以来３１年ぶりの高値水準

自民党新総裁を前にした政策期待の高まりや
ワクチン接種の進展でコロナの感染状況か好転
している

株買い遅れに焦る投資家

政局ラリーはまだ４合目を超えたところ
「もうはまだなり、まだはもうなり」

日経平均株価は３１年ぶりの高さですが
逆に見れば　３１年間も停滞していたということです。

他国はもう既に　史上最高値を更新していますが
日本はまだです。

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サプライズ銘柄を探せ

週刊東洋経済の記事から
四季報の独自予想を基にお宝銘柄を発掘しよう

四季報は９月発売の秋号こそが儲けの宝庫
だそうです。
第一四半期が記載されており
第一四半期の上方修正は株価への
インパクトが大きい

乖離率の大きい銘柄の１位は私の保有している
ＥＮＥＯＳでした

会社計画より増額の１位は私の保有している
ソニーグループでした。

２社入っていたので　両社とも上がるといいのですが

予想していたよりも多いとサプライズになり急騰します。

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狙い目ＲＥＩＴで資産を着実に増やす

日経新聞の記事から
国内不動産　マネー流入　ＲＥＩＴ上昇か
不動産に国内外の投資マネーが流入している。
最高の４４兆円を超え過去最高を更新
低金利に悩む地方銀行や海外投資家が利回りの
安定した日本の不動産に着目する

今の日本は低金利です。
劣後債もありますが　ＲＥＩＴと比べたら
お話になりません。

値下がりのリスクはあっても　ＲＥＩＴの特質上
利回り10%になるほどの下落はありません

ＲＥＩＴは決算月に注目してもいいかもしれません
決算月の翌月は下がる傾向があり配当利回りは
上昇します。

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劣後債で利回りを狙う

日経新聞の記事から
普通社債に比べて破綻した場合など
支払いが後回しになるため格付けが低い分
金利が高めに設定されているものが多い
低金利時代に少しでも高い利回りを得たい
個人投資家を引き付けている

発行体がメガバンクの場合はリスクは低いです。
償還が２０３０年が多いです。
１０年後にお金が入ってきます。

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ＳＢＩ 新生銀行にＴＯＢ

日経新聞の記事から
ＳＢＩホールディングスは新生銀行に対して
ＴＯＢ(株式公開買付)を実施すると発表した
　
私はＳＢＩ証券と新生銀行の両方に口座を
持っています。
新生銀行がＳＢＩホールディングスの傘下に入れば
何かスゴ～いサービスが登場するかもしれません
新生銀行はラクジュアリカードを持っていますが
このカード　ＳＢＩ証券に預かり資産１千万円以上
持っている人に配布してくれないかと思います、

ＨＳＢＣ銀行は預かり資産１千万円以上の顧客は
マスタープラチナカードを無料で配布してくれます。

全般的に銀行は１千万円以上預かり資産がある
顧客にはサービスがいいです。
三菱ＵＩＦＪ銀行なんかも　今はなくなりましたが
１千万以上の預かり資産の顧客にはクオリティクラブに
加入できます。

証券会社は預かり資産が１千万以上あっても
たいしたサービスはないです。
野村證券は　「資産運用」という雑誌を送ってくる
ぐらいです。

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アマゾン 人手不足「レジ無し店」開発で株価上昇か

日経新聞の記事から
ハイテク株はおおむね売られたがその中で
逆光して買われたのがアマゾンだ

人手不足解消を解決する「レジ無し店」
これが普及すれば店の人手不足は一気に解決します、
レジ無し店を　世界中に販売すれば　アマゾンの株価は爆上げです。

株主なので注目しています。

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加速度的に株価が上昇するシンプルな理屈

成長が見込める銘柄は、含み益２０～３０%で利益確定
するのではなく、２倍、３倍、５倍　そしてテンバガーと
なるべき大きな利益を狙いにいきたいところです。

しかし、現実には含み益が大きくなってくると
「そろそろ株価が下がるかもしれないから
　その前に売ってしまおう」という利益確定をしたい
誘惑に負けてしまいまいがちです。

特に株価が２倍になるまで辛抱していると
その後　株価の上昇ペースが一気にアップし
３倍　４倍　５倍と勢いが増していくことになります。

１株１００円で買った株価が２００円
になるには＋１００%の株価上昇が必要ですが　１株２００円が
３００円になるには＋５０%の株価上昇で済みます。

さらに　１株４００円が５００円になるには＋２５%の株価上昇で
済み　１株９００円が１０００円テンバガーになるには
＋１１%の株価上昇で済むのです。

これが株価２倍から加速度的に株価が上昇する
シンプルな理屈です。

株式投資で資産を大きく増やすには、利益確定したい
誘惑をはねのけて含み益を最大化させることが重要です。

そこで株式を２００株購入しておき　２倍になったところで
購入した半分を売却して元を取り　残りの株式は
大きく儲けるために継続保有するという方法です。

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都心のオフィス空室率 供給増 コロナで需要減

日経新聞ま記事から
東京都心でオフィス市場の需給バランスが
崩れつつある。
新型コロナウィルスを機に企業がオフィスを
縮小する動きが広がる一方で　２０２３年以降に
都内で大型ビルが相次ぎ完成するためだ
都心のオフィス空室率は２０２５年には
リーマンショック後の水準を超える見通しも
出始めた。

森ビルが港区虎ノ門でオフィスとしての
貸付面積が２１万平方mを超える
大型施設を開発中で２０２３年の開業を見込む

オフィス空室率は２０２５年に７%まで上昇すると
試算されている。

イノベーションの創出には　仮想空間での
やり取りだけでは限界があり　リアルな場での濃密な
対面コミュニケーションが欠かせない

企業文化の象徴として従業員の帰属意識を高める場でも
あるオフィスの機能は、在宅勤務などのテレワークでは
代替できない。

逆にオフィスで醸成される従業員の信頼感は
テレワークの円滑な運用に欠かせない

こうしたオフィスに求められ機能を提案できるかで
不動産会社の競争を左右する。

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地域価値を上げる都市開発: 東京のイノベーション

• 作者: 山本 和彦
• 出版社/メーカー: 学芸出版社
• 発売日: 2020/10/29
• メディア: 単行本（ソフトカバー）

圧倒的パーフォマンスを誇る米国株

１９９０年を起点にして日本株と米国株の
パーフォーマンスを比較すると
３０年間で

日本株　－２６%減

米国株
ＮＹダウ　１３．５倍
ナスダック総合指数　３５倍

と米国株は日本株に比べて
驚異的なパーフォマンスです。

指数に連動するＥＴＦを購入した場合
１００万円投資した場合　３０年間保有すれば
日本株なら　７４万円
米国株なら
ＮＹダウ　１千３５０万円
ナスダック総合指数なら　３千５００万円
老後２千万円問題など一瞬して解決します。

米国には４０１kという資産形成の制度があり
労働者は積立します。
日本のイデコのような存在です。
若い時から積立しておけば老後は
悠々自適の生活ができます。

米国の老人が豊かで日本の老人が貧しいのは
このためです。

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株「菅トレード」逆回転

日経新聞の記事から
菅総理が自民党総裁への出馬を見送り
９月３日の日経平均株価は５８４．６円高
終値２９１２８．１１円という大幅高になった
通信大手に買い　小売りも上昇

私の保有している株で首相交代の思惑で
動いた株はＮＴＴと三越伊勢丹

世界中に多くの投資家が日本株を弱気として
きたことで買いのマグマがたまっている。
新首相が閉寒感を打破する政策を進める
ことができれば日本株の年末高は期待できる

米国やドイツなど主要な株式指数が相次ぎ
過去最高値圏にある中で出遅れか目立つ日本株が
一段高を試すかどうかは新首相の手腕にかかっている

日経平均株価は一時は３０４６７．７５円高と
３万円台を突破したにもかかわらず再び２万円台に下落
しかしここから年末高に向かえば３万円突破はありえます。

日経平均株価が３万円を突破したとしても
日経平均株は１９８９年１２月２９日の
３８９１５円が史上最高値ですが　
他の国は史上最高値を更新していますが
日本だけは　いまだに史上最高値を更新していません

言い換えれば日本はこの３０年間ほとんど経済成長を
していないと言うことです。
結局のところ経済が成長しないから少子高齢化や
老後難民の問題が起きているのです。

日本人の平均年収は１９９７年の年収４６７万円を
ピークに以後　一度もそれを超えていません

新卒の初任給は韓国よりも下です。

外国は実質賃金はどんどん伸びていますが
日本だけは下がっています。

哀しいことですが
日本はだんだん貧しくなっています。

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安いニッポン　「価格」が示す停滞 (日経プレミアシリーズ)

• 作者: 中藤 玲
• 出版社/メーカー: 日経BP
• 発売日: 2021/03/09
• メディア: Kindle版

植物肉DAIZ 兼松とタッグ

日経新聞の記事から
大豆由来の「植物肉」原料を開発する
スタートアットプ企業　「DAIZU」が
大手企業と提携を拡大している。
原料供給・商品開発では三菱ケミカルと
販売チャネルでは食糧事業に強みを
持つ兼松と提携し海外への本格展開を
視野にいれる
植物肉市場は拡大しています。
兼松は販路を受け持つということですから
植物肉が売れれば業績は良くなります。

兼松が強いのはエレクトロニクスと食料
ここは資源は扱っていない総合商社
なので安定性はあります、
配当利回りが４%以上あったので
購入した株ですが植物肉が軌道に
乗れば株価上昇です。

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上場企業 純利益が最高 株価上昇か

日経新聞の記事から
上場企業の採算が急改善している
３年ぶり　6.8%　海運や医療好調

菅総理が突然　辞任表明
本日　日経平均株価　５８４．６０円高
終値　２９、１２８．１１円と急騰しました。
菅総裁で戦えば総選挙は大敗の可能性高し
菅総理も就任直後は支持率65％だったので
あの時点で総選挙をやっておけばよかった

自民党総裁選は立候補者が増えれば
国民の注目を集めることにになります。
新総理は就任直後はご祝儀で支持率は高い
この時点で総選挙を行えば自民党は勝つ確率は高い
自民党にとっては優位です。


コロナ禍の時に就任した
菅総理も不運な人ではありますね
菅総理は在任中はボロクソに言われても
もしかしたら退陣して何年か立った時
すごい総理大臣だったと後世には評価されるかもしれません
わからないですが
政治家にはそういうタイプの政治家がいますから

東京オリンピック開催には賛否両論がありますが
何年か立った時　あの時オリンピックを開催していて良かったと
思うかもしれません
デジタル庁の設立もこれが日本のデジタルトランスフォーメーションの
引き金になって日本が再生するかもしれません

在任期間は１年と短いかもしれませんが
東京オリンピツク開催
デジタル庁設立
これが日本の発展に繋がるのならば
後に菅総理はすごい政治家だったと評価されるかもしれません
どうなるかは、わからないですけどね

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ディズニー動画 作品加え値上げ 株価上昇か

日経新聞の記事から
ウォルト・ディズニー・ジャパンは
動画配信サービス　ディズニープラスを拡充し
値上げし９９０円からとする。

売上金額を増やすには　数量か単価を上げるしか
ありません。
単価が上がり数量が増えれば売上金額は増えます。

ディズニーは商品力がありますから値上げしても
会員数は減らないでしょう

ディズニーの株は２０１９年１０月４日の投資の日に
購入したのでよく覚えています。

購入した理由はもちろん
スターウォーズ　アナと雪の女王
東京ディズニーランド等と
ディズニーが好きだったこともありますが

最大の理由は動画配信サービス
ディズニープラスに参入したことです。
この動画配信サービス　ディズニープラスは
コロナ感染前に参入したのがラッキーでした。
コロナ感染中はディズニーランドは閉鎖しましたが
その間はﾃﾞｨｽﾞﾆｰプラスの会員数を増やせました。
コロナが収束すれば　増やしたディズニープラスと
ディズニーランドの開園になればダブルで売上は増えます。

ネットフリックスが動画配信サービスで１０年で
株価が５０倍になったことを知っていたので
ディズニーが会員数でネットフリックスを上回れば
１０年で株価５０倍もありうるのではないかと思ったのです。

動画配信の場合　物と違って在庫スペースは
いらないからｺﾋﾟｰでいくらでも配信可能です。
プランド力　豊富な作品数　制作能力　全てにおいて
卓越した存在の企業です。

今後５Gが普及すれば
スマホからも視聴可能なので動画視聴環境は
各段に良くなります。
世界中でディズニーはプランドがありますから
子供から大人まで知らない人はいません

会員数の獲得でもプランドに物を言わせて
急速に増やしています。
このままの勢いか続けばネットフリックスを会員数で
上回るのは時間の問題でしょう
会員数でネットフリックスを上回れば５０倍どころか
１０年で株価１００倍もありえます。

嫌いな会社だと１０年も長期保有するのは苦痛ですが
ディズニーはスターウォーズ　アナと雪の女王
東京ディズニーランド等と好きな会社なので長期保有も
できます。

ディズニーは夢と魔法の国ですが　ディズニー株は
投資家に夢と魔法の株になるか

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２０２１年８月の資産状況

毎月月末には資産状況をＥｘｃｅｌに記録しています。

２０２１年８月の資産状況です。
前月対比です。

＜日本株＞
日本株は保有している株の総額で比較しています。
日本株は減りました。

＜海外株＞
ＳＢＩ－ＥＸＥ－ｉ 先進国株式ファンドは増えました。
ＳＢＩ－ＥＸＥ－ｉ 新興国株式ファンドは増えました

ＳＢＩ－ＥＸＥ－ｉ 先進国株式ファンド　15,169,571円
ＳＢＩ－ＥＸＥ－ｉ 新興国株式ファンド　11,558,872円


＜米国株＞
ＩＢＭは減りました
ジヨンソン　エンド　ジヨンソンは増えました
ＶＩＳＡは減りました
マイクロソフトは増えました
アマゾンは減りました
ディズニー増えました
アドビは増えました。
P&Gは増えました

米国株8社の総合計は　17,557,152円

バンガード高配当ETF VYM は増えました

＜海外債券＞
米ドルＭＭＦは増えました

野村インデックス新興国債為替ヘッジは増えました

＜日本ＲＥＩＴ＞
東証ＲＥＩＴ-ＥＴＦは一部売却したため減りました
森ヒルズリートは減りました
ＭＡＸＩＳ高利回りＪリート上場投信は減りました
日本REITはそろそろ頂点かもしれません
配当利回りが上がらなければこれ以上は上がらない
少しずつ東証ＲＥＩＴ-ＥＴＦを売却しています。


＜海外ＲＥＩＴ＞
三井住友ＴＡＭ－ＳＭＴグローバルＲＥＩＴインデックス・オープンは増えました。
ｅＭＡＸＩＳ新興国リートインデックスは増えました

＜コモディティ関連＞
金は増えました

ＳＢＩ－ＥＸＥ－ｉ先進国株式ファンド 15,169,571円

米国株8社の総合計は　17,557,152円

ソフトバンクＧ 1600株　9,889,600円
ＳＢＩ－ＥＸＥ新興国株式ファンド　11,558,872円
ソフトバンクＧはとうとう１千万円を切ってしまいました

金融資産総額は
前月対比は　99.63％　前年対比は115.31％
８月は７月より減りました


８月最大の懸念材料である東京パラリンピックが
開催中です。
東京パラリンピック開催については賛否両論が
ありますが　ここまできたらもう何事もなく
無事に終わることを切に望みます。

日経新聞の記事から
デジタル丁　９月１日発足
背水の行政ＤＸ
国連電子政府ランキングで日本は１４位と低迷
縦割り・閉鎖性崩せるか

デジタル化の推進は経済・社会全体に
デジタルトランスフォーメーションが波及するか
どうかで日本の将来は決まります。

デジタルトランスフォーメーションが成功すれば
経済は活性化し延いては日本の株価上昇にも
繋がります。
日本の繁栄はデジタルトランスフォーメーションに
かかっているといっても過言ではありません
コロナ禍を転じて福と成すことができるか?


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