株売買 特定銘柄に集中

日経新聞の記事から
好業績だった銘柄が買われて
悪業績が売られるという単純な図式が
今回の決算では加速している。
全体としてはもみ合いが続く構図となっている。

好業績銘柄の株価が上昇する度合いは
２０１５年以降で最も高い

こうなるとここは素直に悪業績銘柄は売り
好業績銘柄の乗り換えることですね

８月には保有しているトヨタ自動車ソフトバンクグループ
ソニーなどの決算が控えている。

この決算内容によって資産状況が変わってきます。

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三越伊勢丹 赤字６００億円

日経新聞の記事から
過去最大だった２０１０年３月期（６３５億円）に
並ぶ規模

業績悪化を受け未定としていた年間配当額を
前期比３円減の９円と１０年ぶりに減らす。

ＪＡＬもＡＮＡもクソ株化しましたが株主ではないので
関係ありませんが三越伊勢丹は株主なので
影響を受けます。

キャノンも含み損を抱えていますが
三越伊勢丹も含み損を抱えています。

含み損は、-62,400円

三越伊勢丹は５７円安の終値５０３円
年初来安値なのでコロナショックの時よりも
下がっています。

三越伊勢丹は首都圏の店舗で売上の８割
を占めています。
訪日客需要がゼロになると売上大幅減になります。

しかし三越伊勢丹　店舗は華やかで豪華ですね。

株主優待もありますから

ここの株主と思えば気分は悪くないです。

三越伊勢丹が復活するにはネット通販が
どれだけ伸びるかにかかってきます。

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キャノン 初の四半期赤字 株価暴落

日経新聞の記事から
中間配当は半分に　年間でも減配になれば
３３年ぶり

高配当のキャノンとしては異例の事態

キャノンは高配当銘柄で私は７００株
保有していて
７００株保有　１株当たり期末配当金８０円

配当金額　５６，０００円でしたが

最近はマイナスになったりして　
翌日は上がってプラスになりましたが
買値スレスレの株価だったので
ここ最近は６００株売却して残り１００株保有

今日見てみたら含み損を抱えていました。

全部売却しておくべきでした。

テレビやパソコンは韓国や中国に負けましたが
複写機は摺り合わせの技術で日本の精密メーカー
の独壇場でした。
そのキャノンの得意としていた複写機やデジカメも
ペーパレスやスマホの普及で売上が大幅に減少

東芝メディカルを買収しましたが　
次の稼ぎのメディカルが育たないうちに事務機やデジカメの
売上が予想以上の早いスピードで
減少して補うことができなかった


しかも今回はコロナが更に追い打ちをかけました。

今の状況からみて私が、取るべき策は２つです。

損失覚悟で売却して損益通算するか
それとも上がるまで待つか

損失は-29,750円　たいした金額ではありません。

まがりなりにも含み益がある状態で
６００株売却していたのが功をそうしました。
保有し続けていたら損失額はもっと大きかったでしょう

キャノンは高配当が魅力の株でしたが
それがなくなると保有し続けるメリットがなくなります。

おそらく損益通算することになるでしょう

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ＪＡＬ営業赤字最大 クソ株へ

日経新聞の記事から
航空会社の業績が厳しさを増している。
４～６月２１００億円　売上高８割減
赤字額は再上場してから最大

ＡＮＡに続いてＪＡＬもクソ株化しました。

ただＪＡＬもＡＮＡも自己資本率が高いので
すぐに　危ないわけではありませんが
厳しいことに変わりはありません。

配当は無配が続くかもしれませんが
日本の航空会社の場合米国と違って
株主優待があります。

株主優待狙いならクソ株を買ってもいいかも
しれません。

これがシンガポールだと海外線しかないのですが
日本の航空会社はまだ国内線があります。

高嶺の花　キャビンアテンダント達をリストラして
ほそ ぼそとやっていけば　何とかなるかもしれませんが
株価は上がらないでしょう

今回のコロナウィルスで航空会社　鉄道　飲食業
百貨店　ホテル　旅行等は壊滅的打撃です。

百貨店は、店にお客様が来ないのであれば
ネット通販があります。

飲食業もお客様が来ないのであれば
デリバリーがあります。

航空会社や鐡道　ホテル　旅行等は
お客様が来ないとことにはどうにもなりません。
ネット通販やデリバリーのような代替えがないのです。

このあたりが辛いところです。

ただホテルは自宅でテレワークで仕事に集中できない
人向けに提供すれば何とかなります。
また政府がワーケーションを推進するというので
観光客からビジネスパーソンを取り込めばいいのです。

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ＡＮＡ営業赤字最大 クソ株へ

日経新聞の記事から
４～６月１６００億円　コロナで乗客急減

経営環境の悪化を受け社員の一時帰休や
役員報酬減額などでコスト削減

このまま行くと社員の一時帰休ではすまないかも
しれません。

社員の人員削減まで踏み込まないといけない
かもしれません。

そうなると高嶺の花　キャビンアテンダント達も
大量に失業することになります。

回復には相当な年数がかかるのでは
ないかと思います。

今回配当金は無配でしたが無配はまだまだ
続くかもしれません。


米国の航空会社にはないですが
日本の航空会社には株主優待があります。

ＡＮＡの株主優待は人気がありました。

こうなってくると株主優待を得ながら
１０年間待つ気があるのなら買ってもいいでしょう

航空会社は華やかな憧れの業界でしたが
今はもうクソ株と化しました。

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１０年連続増配は実力企業の証

１０年減配しない企業は業績も財務も
優良な株です。

今後も増配を続ける可能性が高い

私の保有している株で１０年連続増配企業は

セコム

ＮＴＴ

の２社だけです。

１０年連続増配企業を探すのが面倒ならば
ＥＴＦを購入することです。

1494　　One ETF 高配当日本株


連続増配だからと言って高配当株ではありません。

連続増配株は意外と配当金は少ないですが
確実に少しずつ増配している企業です。

高配当より連続増配にこだわっている企業です。
連続増配なので値上がりはします。

日本の高配当ＥＴＦの信託報酬料は
米国の高配当ＥＴＦよりも高いです。

ただ日本の高配当ＥＴＦは為替とか米国との二重課税
とかの問題はないですから　その点では日本の高配当ＥＴＦの
ほうがいいのかもしれません。

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資産運用で最も安定的にリターンを生む

日経新聞の記事から
米国では長期の資産運用で株式６割　債権４割の比率が
リスクを抑えながら最も安定的にリターンを生む伝統的手法として
知られている。

過去３０年以上にわたり安定的に年率１０％の
収益率を確保してきた。

リスク資産の株式と安全資産の債権が逆相関になり
好景気では株高・債券安
不景気では株安・債券高が上手く
合わさるためだ。

低金利の長期化でこうした運用の
効力が低下した。

これは言えます。
以前は米ドル外貨ＭＭＦは約２％の利回りが
ありましたが　今は、0.198%です。

これだと金利による資産運用はできません。
収益を高めるには「ハイブリッド債」など
よりリスクの高い金融商品に投資する必要があります。

こうなってくると
債権の代わりにＲＥＩＴ（不動産投資信託）を
組み込むしかないですね。

あと　それから急騰しているゴールドです。

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本当は今日は東京オリンピックの開催日

コロナウィルスの感染さえなければ
今日は東京オリンピックが開催された日でした。

今頃は日本中がオリンピックで沸き立っていたでしょうね

しかしコロナウィルス感染でその夢は断たれました。

１年先延ばしにされましたが
今の状況化ではどうでしょうか？

来年東京オリンピックは開催されるでしようか？

東京オリンピック開催には必要十分条件を
満たさないといけません

必要条件は開催国である日本が
コロナウィルス感染を収束すること

十分条件は海外のコロナウィルス感染が
収束すること

日本が収束しても海外が収束しないと
オリンピックには来てくれません。

国内でも感染者数が増え　海外でも感染者数が
増えている状態です。

１年以内にコロナウィルス感染が収束するのは
正直　難しいのではないかと思います。

東京オリンピック開催が中止になった場合
経済的打撃は大きいです。

投資した施設は全く無駄になります。

東京オリンピックが開催された場合
外国人が東京に来て　ショーウィンドウ効果が
得られますが　それがなくなります。

東京関連のＲＥＩＴは壊滅的な打撃です。

こんなことになるとは年初めは全く想定して
いませんでした。

皆　東京オリンピックだとはしゃいでいました。

今年の年初がものすごく遠い昔のような
感じがします。

半年前までは当たり前のことが
当たり前でなくなっています。

全く今までの景色とは違います。

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金（ゴールド）小売価格 初の７０００円台

日経新聞の記事から
金の小売価格で１ｇ７０００円台の大台に
初めて乗せた
景気後退の懸念に加え各国による景気下支えの
ための財政・金融緩和策が金価格を押し上げた

かっては「安い時に買い　高値時に売る」
傾向があったが今は高値でも購入は衰えていない。

昔は金は資産の５％ぐらいは持ちなさいと言われて
いましたが今では１０％ぐらいに引き上げてもいいぐらいです。

金の現物を買うのは手数利がかなり高いので
この手数料は大きな痛手です

金投資で最もおすすめは金関連ファンドの投資です
すぐにキャッシュしやすく流動性の高さも魅力です。

私は住友金属鉱山の株を保有しています。
金だけでなく車のバッテリーに社運を賭けています。

豊島逸夫氏の名言です。

金を３０００円単位でも買い始めると
ＢＳワールドニュースなどを見初め
日本人が疎いとされる国際感覚が自然に
養われるものだ。
この感覚は長い人生で必ず役立つ

単に儲けだけを追うのが投資ではない！！

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小売り３５％ ネット強化

日経新聞の記事から
小売業の構造改革が進んでいる。
小売業調査ではネット通販の強化が最も多く
ニューノーマルに対応したサービスの取り組みの
度合が小売り各社の競争力を左右する。

コロナ下でもＤＸの活用で
米国ウォールマートは業績を伸ばしています。

小売業の株を購入するのなら　
どこまでＤＸの活用が進んでいるかで
判断しなければなりません

三越伊勢丹はＤＸを上手く活用できるか？

株主として注目しています。

それで株価が決まります。

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回復まで「２年以上」過半 コロナ長期化に危機感

日経新聞の記事から
「社長１００人アンケート」で
事業回復に２年以上かかるの予測が過半に達した。

オフィス面積縮小を４割の企業が検討している。

まあ　そんなところでしょう

今年中に仮にコロナワクチンが開発されても
製造するのに時間がかかり更にそれを世界中に配布
するとなると最低でも２年　ヘタすると３年はかかります。

国内のコロナウィルスの感染者数が高止まり
しているのを受けて東証は打撃を受けやすい
鐡道　航空　レジャー関連等が売られている。

コロﾅｳｨﾙｽが収束しても
旅行　鉄道　航空　ホテル　レジャー　オフィスは元に
戻ることはないでしょう

今　安いからと言って買ってもコロナ前の
株価には戻らないでしょう

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コロナワクチンの開発企業より支援する企業の株を買え

コロナワクチンの開発が世界中で
進めていますが　はっきり言って
上手くいくかどうかわかりません

ジムクレイマーは言っています。
これは、昔　カリフォルニアであったゴールドラッシュ
みたいなものです。

ゴールドを求めて全米から人々が集まりましたが
ゴールドを見つけた人達は　ほとんどいません。

この時　儲けたのは　ゴールドを求めて集まった人達に
シャベルやズボンを売った人達です。

スボンはジーンズ　後のリーバイスです。

つまり完成するかどうかわからない海の物とも山の物ともつかぬ
コロナワクチンの開発企業ではなく　その開発を支援する
会社の株を買え　

そのほうが確実に儲かる　と言っています。

なるほど　一理ありますね

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日本企業は自動化の余地が大きい

日経新聞の記事から
新型コロナウィルス収束のメドが立たないなか
人工知能で業務を自動化する動きが
広がっている。
自動化されやすい職種の求人が急減している。

日本企業は自動化の余地が大きいので
自動化を進めた企業の生産性は向上し
株価は上昇します。

投資家は企業の自動化がどこまで
進んでいるかを投資の判断にする必要があります。

飲食業を自動化しようとしているのが
阪急阪神ホールディングス
成功したら飲食業に与えるインパクトは
大きいです。

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米中コロナテック躍進 ナスダックは上がるか？

日経新聞の記事から
新型コロナフィルスの感染拡大が続く中
米国と中国を中心に有力スタートアップ企業が
続々と生まれている。

新型コロナで社会や企業活動が変わったことを
追い風に新常態に対応したコロナテック企業が
躍進している。

コロナテックとは新型コロナウィルスに端を
発した諸問題を解決する技術やサービス
のことです。

「禍を転じて福と為す」　ではありませんが
コロナウィルスを逆手に取って米国と中国で
コロナテックの企業が続々と生まれている。
米国も中国もしたたかです。
コロナテック企業は米国は２２５社
中国は１２５社
ＥＵは２９社
インドは２１社
イスラエルは７社
韓国は１２社
日本はわずか３社で諸外国の中では最小です。
日本ではなかなかユニコーンが誕生しませんね


おそらくこうしたコロナテックの
スタートアップ企業が米国で上場するのは
ナスダックでしょう

そうなると上がるのはナスダック指数に
連動するＱＱＱでしょう

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ワクチン開発前倒し Ｊ＆Ｊ ９月最終治験

新型コロナウィルスを巡るニュースに
一喜一憂する相場が続いています。
ワクチン開発の進展期待が株買いを
誘っています。

日経新聞の記事から
米製薬大手のジョンソン＆ジョンソンは開発中の
新型コロナウィルスの最終段階の臨床試験を
早ければ９月に前倒しすると発表した。
当初は２０２１年前半と想定していた。

まだどうなるかはわかりませんが　成功すれば
ジョンソン＆ジョンソンの株価は急騰します。
上手くいけばテンバーガー（１０倍株）になるかもしれません
株主なので注目しています。

ジョンソン＆ジョンソンだけでなくコロナウィルスの収束が
見えてくれば　株価は急騰します。

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指数連動型投信に１兆円 コロナ機に若年層流入

日経新聞の記事から
若年層を中心に投資による資産形成の機運が
高まっている。
株価指数などに連動する投資信託に流入する
個人マネーは１月～６月に１兆円を超え過去最高
コロナシヨック相場をきっかけに投資に踏み出した
若年層はネット証券を中心に口座を開いている。
若年層は家計から投資に回せる資金が
限られる一方　資産形成に時間をかけられる。

良いことです。
老後資金２千万円問題とか言われていますが
２０代から毎月積立で資産形成をすれば
何も心配することはありません。
積立金額が少なくても時間があるので資産形成が
できます。

老後は安泰です。

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ソニー 金融のＴＯＢ（株式公開買い付け）完了

日経新聞の記事から
ソニーはソニーファイナンシャルホールディングスの
株式公開買い付けを完了
親子上場の解消でソニーは金融事業の
経営判断がしやすくなる。

ソニーが持つＡＩ技術を駆使してフィンテック
拡大がポイント

また年末にはプレイステーション５の発売
ゲーム会社への出資

画像センサーもテレワークが追い風

ソニー株は１９年ぶりの高値

ソニー株　１８６円高　終値　８，１２６円

このままいけば１万円突破するのでは

ソニーは　金融を子会社化したので　
この際　株主優待でソニー銀行の金利優遇でも
やってくれるといいのですが
今のところはソニーストアの割引券です。

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野村ＨＤ 米調査会社と米株分析へ提携

野村ホールディングスは米独立調査会社の
ウルフ・リサーチと提携
ウルフの調査レポートを日本語で提供する。

５０以上の業種と約４００銘柄をカバーし
２５人のアナリストがリポートを公表している。

野村証券も長い間　米国株の売買は
電話取引でネットトレーディングができませんでした　

それがコロナシッヨクの時　突然　米国株がネットトレーディング
できるようになりました。

コロナウィルスの影響で米国株は暴落し
米国株への投資としてはグットタイミングです。

おかげて私も保有している米国株の買い増しが
できました。

これが電話取引だとめんどくさくて
やらなかったと思います。

今回から更に調査レポートも充実させるということなので
米国株のお宝銘柄を探すのに役立つでしょう

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個人 最高値でも金投資

日経新聞の記事から
金（ゴールド）に対する個人投資家の
購入姿勢が変化している。
小売価格が現在１ｇ約６９００円と過去最高値圏

従来は金価格が上昇する局面で売却する人が大半だったが
今回は買いが衰えない

長期で保有
株式投資していた投資家が金を買い始めるなど
視野が広がる

７月から田中貴金属の純金積立を再開しました。
3千円ずつですか過去に積立ていた分があります。

金のＥＴＦは信託報酬料は安いです。

しかしながら金は今こそ上昇していますが
これが下落すると　これほど役に立たない金融商品はないです。
配当金も利息もくれません　値上がり益が全てです。

田中貴金属の場合　保管料がかかり
購入手数料は高いですが　下落した場合　ジュエリーに
交換できプレゼント代わりになります。

金のＥＴＦも金と現物交換できるのもありますが
相当の金額購入しないと無理です。

純金積立の場合　５０万円の利益までは無税に
なります。

金の場合　とにかく上がれば手数料や保管料
がかかっても儲かります。

下がれば信託報酬料が安くても損します。

金は儲けるというよりは　
何かあったときのお守りのようなものですから
国が破算しても金の価値はゼロになりません。

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企業価値 コロナで一変 大変動だ！

日経新聞の記事から
企業の時価総額の順位変動は
リーマンショック以来の大きさ
株価が急変動するときは投資家が保有する
銘柄を大きく入れ替える。

素材エネルギーや金融の上位数が減少し
情報通信やヘルスケアが伸びている。

私が保有している銘柄を見てみてもその通りです。

マイクロソフト　アマゾン　ソフトバンクＧ等の株価は
断トツに上昇しています。

株価が下落しているのは
東急不動産　阪急阪神ホールディングス　三越伊勢丹
等の株価が下落しています。

株価は、二極化しているような感じです。

投資家は、銘柄は、招来伸びる情報通信　ヘルスケア
で固めたほうがいいかもしれません

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アマゾン 株価 恐ろしほどの勢い

日経新聞の記事から
コロナウィルス感染拡大で消費者向けサービスの
需要は急減
特に厳しいのはレジャー関連
クルーブ船　航空　ホテルは壊滅的打撃です。
ＩＴやヘルスケアはコロナ前を上回る。

アマゾンはネット通販が伸び増収見通し
株価は連日で最高値　株式時価総額は
首位のアップル　２位のマイクロソフトに迫る。

米企業の収益は年後半にかけて回復見通し
消費者向けサービスやエネルギーも徐々に持ち直す

業種は　日本も米国と同じ傾向です。

私の保有しているアマゾンの評価額が
2,047,831円

今までずっとマイクロソフトのほうがアマゾンより
評価額が多かったのですか

マイクロソフトの評価額が1,999,579円
アマゾンがマイクロソフトを抜きました。

ＶＩＳＡカードの評価額が2,061,260円
ですから　このままアマゾンの勢いが続けば
私の保有している米国株８社の中では首位になる

アマゾンには自動運転　プライム会員向けの在宅医療への参入
あるいは銀行　更には宇宙開発と将来性のある事業が
沢山あります。
研究開発費は世界第一位　
恐ろしいほどの勢いです。
この勢いが続けば時価総額でも世界首位に立ちます。
まだまだ株価は上昇します。

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新常態 オフィス変貌 オフィス系ＲＥＩＴはどうなる

日経新聞の記事から
コロナウィルス感染拡大で在宅勤務の
普及が進み企業がコスト削減を見込んで都心の
オフィス面積を減らす一方で郊外や地方に分散する
動きも出てきた。
３蜜対策のため座席空間を拡張

こうなってくると　オフィスはどうなってくるのか
わからなくなります。
従来のオフィスで3蜜対策ならば座席空間確保の
為に逆に広いオフィスが必要になります。

面積縮小は　オフィス系ＲＥＩＴには逆風ですが
拠点分散なら新たなオフィス需要になり追い風になります。

次の契約更新時にオフィスを借りている企業が
どのような対策を取るかです。

サテライト型か
リゾート地に作るワーケション型か

半年先ぐらいの契約更新時
にオフィスがどのような変貌を遂げるか

新常態は半年後に見えてきます。

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１０倍株を狙うのならオーナー企業の株を買おう

１０倍株　テンバーガーを探すのなら
オーナー経営者の株を買うといいでしょう

年功序列制で　それほど自社株も保有して
おらず雇われサラリーマン経営者と
自ら資金を出して会社を起業したオーナー経営者とでは
経営に対する意気込みが違います。

オーナー経営者の場合　自社株を大量に保有して
いますから経営状態が良ければ株価は上昇し
オーナー経営者の財産も増え株長者になれます。

だからオーナー経営者は一生懸命売上を増やそうと
経営努力をします。それが株価上昇につながるわけです。
オーナー経営者はハングリーです。


日経新聞の記事から
ソフトバンクＧの株を２１％保有する孫正義の保有額は
１兆６４４４億円に達する

スゴ～い　億万長者ではなく兆万長者です。
株長者で１兆円超えをしているのは
孫さんだけです。

ソフトバンクＧは私が保有している株で唯一のテンバーガー（10倍株）です。
テンバーガー（10倍株）になる株というのはオーナー経営者の
株が多いのです。

ソフトバンクＧは先日１００株ほど売却して
今　現在は２１００株保有していて
評価額は、13,211,100円

保有している米国株８社の合計が　13,242,945円

ＳＢＩ－ＥＸＥ－ｉ先進国株式ファンド　10,198,554円

コロナウィルス感染の時は1千万切っていましたが
３つとも1千万円再び超えてきました。

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日本株 下期見通し 目立つ引上げ

日経新聞の記事から
運用会社や証券が日本株の下期見通しを
引き上げた。

ナスダックが最高値を更新するなかで
強気の見方が増えてきても
日本株はボックス圏の動きが進む

本日は下落しましたが保有しているソフトバンクＧは
２０００年来の高値

保有しているアマゾンとマイクロソフトは上場来高値更新

私の場合は米国株とソフトバンクＧの株が上がれば
金融資産は大幅に増えます。

新型コロナウィルスの感染を受けにくく
成長が続くと見られる大型ハイテク株に
資金が流入している感じです。

銀行株よりは
ここは素直に米国大型ハイテク株に投資した
ほうがいいのかもしれません。

順張りに乗っかって金融資産を増やすのです。

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個人株主 最多５６７２万人に

日経新聞の記事から
「老後２０００万円問題」などミレニアル世代が
資産運用に踏み出している。
新型コロナウィルスによる急落相場で
「逆張り」の買いを入れつつ　中長期な視点で
配当利回りや株主優待を手がかりにした
銘柄選別を進めている。

２０１９年度に個人株主が増えた企業

１位　オリックス
２位　ＪＴ
３位　ＪＡＬ
４位　武田
５位　ＡＮＡ

誰もが知っている有名処ですね
オリックスは１０期連続増配　今期の
配当は未定だが前期なみなら利回りは６％
カタログキフトの優待もある。

ＪＴは８％近い予想利回り

ＪＡＬやＡＮＡはコロナ後に回復すれば
株価は反発　それまでは運賃割引の
株主優待でじっくり待つ

ミレニアル世代は運用資産は
数十万円にとどまり　
最近投資を始めたミレニアル世代は
１０万円の定額給付金がきっかけだと言う

コロナウィルスで株価が暴落しているので
百貨店　航空　鉄道　ホテル等は株価が安く
なっており株主優待も充実しているので
安い時に買っておいて株主優待を利用しながら
じっくりと待つ　というのがいいかもしれません。

１０年も保有しておけば株価は元に戻るでしょう

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格下げ企業の株は買わないようにしよう

日経新聞の記事から
格下げ最多　世界で１４００社
格付けは返済能力を反映する。
手も資金を確保するため借入金が膨らむ
一方で新型コロナの収束に時間がかかり
返済原資となる将来の稼ぎの回復が
鈍くなっている。

株式投資をするときは格付けを確認してから
投資するようにしましょう

破綻する企業が増えれば低格付け企業の
社債利回りが上昇する

ハイイールド債がいいかもしれません

個別ではなくＥＴＦです。

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7月優待はクロスフォー、稲葉製作所、鳥貴族など人気優待銘柄が多数！

7月は株主優待を実施している企業が特に少ない月です。

△クロスフォー(7810)　自社製品（ジュエリー｢Ｄａｎｃｉｎｇ Ｓｔｏｎｅ｣）

△いちごホテルリート投資法人(3463)　抽選でＪリーグ観戦チケット

△稲葉製作所(3421)　図書カード

△鳥貴族(3193)　飲食券

△バルニバービ(3418)　食事券

△ティーライフ(3172)　買物券

△シーアールイー(3458)　クオカード

△オーエス(9637)　映画招待等

全般的に今回のコロナウィルス感染拡大で
飲食　百貨店　　旅行　鉄道　航空等の株価は下落しています。

これらの株価は元に戻るには時間がかかるかもしれませんが
株主優待を利用しながらじっくりと株価が回復するのを
待つのがいいかもしれません

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富士通 オフィス面積半減 オフィス系ＲＥＩＴ壊滅的打撃か？

日経新聞の記事から
富士通は国内のグループ会社を含めた
オフィススペースを今後３年をメドに半減させる。

在宅勤務前提でコスト削減する。

おそらくこの流れは富士通だけでなく
他の会社でも在宅勤務が普及すると
オフィス面積は必要なくなり賃借料は削減できます。

しかしオフィスがなくなるかというと　
そうはならないでしょう
ただ単に物理的に机を並べているだけのオフィスは
在宅勤務に置き換わっていくでしょう

これからのオフィスはコミニュケーション活性化や
知的生産を向上させるようなオフィスです。

瞑想（めいそう）するためのスペースや
フィットネスエリア
在宅勤務ではできないようなことが
できるオフィスです。

こうしたコミニュケーション活性化や
知的生産の向上等ができるオフィスを
作っているのか東急不動産です。

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金価格強まる騰勢

日経新聞の記事から
円建て　２日連続最高値
世界で新型コロナウィルスの感染が
再拡大していることを受け国内外で
安全資産とされる金への投資マネーの
流入が続いている。

田中貴金属の純金積み立てを
7月から再開　3千円ずつ積み立てを再開します。
金のＥＴＦの購入も考えましたが　今から購入すると
高値掴みになる恐れがあります。

田中貴金属には過去積み立てていた金の在庫が
あるので　それに積み増していきます。

金のＥＴＦのほうが信託報酬料は安いですが
金は今は騰勢していますが　将来はどうなるかはわかりません。

金のＥＴＦは上がっている間はいいのですが
配当金や利息はないので値上がりが全てです。
下がりだすと全く役に立たない金融商品になります。

田中貴金属の場合は、金の価格が下落した場合
装飾品に変えることができます。

そのことを考えた場合　田中貴金属のほうが
いいと考えたのです。

それと金鉱山会社　住友金属鉱山の株を
保有しています。

住友金属鉱山は他にも車載電池も製造しています。
住友金属鉱山はこれに社運を賭けています。

金が下がっても車載電池があります。

電気自動車メーカーのテスラは時価総額で
トヨタ自動車を抜きました。

おそらくこのことから他の自動車メーカーも
今後は電気自動車に力を入れてくると思います。

そうなると車載電池を製造している
住友金属鉱山には追い風になります。

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オフィス市況 減速懸念

日経新聞の記事から
新型コロナウィルス感染拡大で
在宅勤務が広がる中　オフィス市況の減速が
懸念されている。
コロナ禍を機にテレワークや在宅勤務が普及すれば
必要なオフィス面積が減り需要の緩和につながる
可能性がある　
２０２１年からオフィス解約が本格化する。
賃料は無効５年間にわたり下落幅の拡大が続く

私の保有している森ヒルズリートも資産の9割は
オフィスです。
ただ他のオフィス系銘柄と違い長期固定契約が柱の
ＲＥＩＴです。
そのため　これまで好調なオフィス市況の恩恵を
受けにくい状態でしたが　しかしオフィス市況が悪化すると
この長期固定契約型がプラスに働きます。

オフィス系のＲＥＩＴは沢山ありますが　森ヒルズリートの
長期固定契約型が　ここにきて強味を発揮してきました。
そのため配当金は下がらず安定して入ってきます。
このことが再評価されれば株価が上昇します。

森ヒルズリートの場合は立地がステータスです。
六本木ヒルズ　将来は虎ノ門ヒルズも組み込まれてくるかも
しれません

オフィス面積が狭くていいのなら賃料も安くなりますから
経営者はステータスのある六本木ヒルズや虎ノ門ヒルズ
にオフィスを持ちたいと思うのではないでしょうか

ＩＴ企業なら渋谷　高嶺の花ですが　狭くてもいいのなら
賃料が安くなり手が届きます。　

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