ＲＥＩＴ（不動産投資信託）は、コロナ収束後は下落か

国内は
ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　東証ＲＥＩＴ指数連動型上場投信
森ヒルズリート投資法人　投資証券

海外では先進国のＲＥＩＴは
三井住友ＴＡＭ－ＳＭＴ　グローバルＲＥＩＴインデックス・オープン

新興国のＲＥＩＴは
三菱ＵＦＪ国際－ｅＭＡＸＩＳ新興国リートインデックス
に投資していますが

コロナウィルス収束後はＲＥＴＩ（不動産投資信託）は
それほど上がらず元に戻らないかもしれません。
あるいは最悪の場合　さらに下落するかもしれません。
さらに配当利回りも下がるかもしれません。
だとしたら買い増ししても損するだけかもしれません

コロナ危機をきっかけに在宅勤務が普及すれば
広いオフィスは必要なくなります。
信用のこともありますからオフィスそのものがなくなることはないと思います。
就職する大学生がバーチャルオフィスでオフィスが物理的に存在しない
企業に就職するかと言うと　それはさすがに会社訪問ができないので
信用できないということになります。
信用のことを考えたら小さくてもオフィスは必要です。


しかしテレワークが普及すれは以前ほどには
広大なオフィス面積は必要なくなります。

普段は在宅勤務で必要な時だけ　あるいは週に１回だけ
出社すればいいのであれば
月　火　水　木　金　と分けて社員は出社すればいいのです。
テレワークが普及すればオフィス面積は5分の１で充分です。
家賃も５分の１になります。そうなると配当金も下がるのでは
今まで通りの家賃収入を得ようとするならば不動産業者は
オフィスの入居企業を5倍にしないといけないことになります。
今、現在東京のオフィスは足りない　足りないと言われていますが
需要の賃借面積が5分の１になれば供給は一気に5倍に増えます。
東京の空室率は一気に高まります。
そうなると価格競争になり更に賃借料は下がります。
そうなると配当金も減るわけです。

住宅も毎日通勤するから都心の一等地にある住宅
を借り高い家賃を払ってくれますが
週に1回なら地方の安い住宅を借りて
新幹線で通勤すればいいのです。

商業施設のＲＥＩＴもコロナウィルスで巣ごもり消費が活発に
なれば収束してもネット通販が定着しているから
コロナウィルスが収束後もネット通販で買い物をしてしまい
商業施設には　以前よりは行かなくなるのでは

そうなると全国津々浦々に展開しているイオンモールは
壊滅的なダメージです。

△オフィスは広い面積は必要ない

△住宅は都心ではなく安い家賃の地方に住む

△ネット通販の普及で商業施設に買い物に行かない

コロナ収束後は、
日本も海外のＲＥＩＴも全て様変わりします。

そうなると残るは物流施設と介護施設とホテルのＲＥＩＴだけが
伸びるかもしれません。

ただ全体的にはコロナウィルス感染以前よりは
不動産は、必要なくなります。
市場は縮小します。

そう考えるとＲＥＩＴ（不動産投資信託）に投資するよりは
株かもしれません。

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